スーパーマーケットの店頭にある食料品や日用雑貨を配送するサービスとして2000年に、西友が大手スーパーで最初にサービスを開始したネットスーパー。

インターネットやスマートフォンの普及により、市場が拡大しているネット通販ですが、ネットスーパーの採算確保は苦戦を強いられているようです。

年々利用者数は増えているものの、輸送コストや人件費が掛かり、黒字の確保が難しいようです。

「大半が赤字」ともされる収益性の低さ、高まる需要をカバーしきれない配送インフラの脆弱性など解決すべき課題も山積です。

ある調査によると、ネットスーパーや生協を含めた食品通販の市場規模は19年度の3兆8100億円から24年度には4兆1800億円に伸びるとも言われており、スーパー各社はこの機を逃すまいと動き出しているのですが、課題改善が難航しています。

ネットスーパーは、店舗へ買物に出かける環境が「悪条件」になるほど、利用が活発になる傾向があります。

年間のサイクルでは、猛暑の時期（7～8月）や寒さが増す1～2月に受注が増えるほか、1日単位で見ても大雨や台風、降雪といった悪天候に見舞われるほど、注文件数が跳ね上がります。

やはり、ネットスーパー利用の大きなメリットは、「自宅で注文でき、商品を自宅まで届けてくれる」という点にあります。

今後の課題としては、以下のことが挙げられます。

適正な費用負担のしくみづくり

現在、ほとんどの企業が行っている「一定額以上の購入で配送料無料化」サービスは、ユーザー目線では非常に有益なサービスではありますが、企業目線で考えると配送にかかるコストがネットスーパー事業にとっての大きな負担になります。

収益を上げ、事業継続させていくためには、必ず一部を利用者に負担させるしくみを構築すべきです。

売上増加・粗利益率改善のための取り組み

次に、新規会員・リピーター獲得のための継続的な集客活動には、広告宣伝費が掛かってきます。

参入当初は各社が大々的に新サービスの告知をしますが、継続的に告知やプロモーションを行っていかなければ次第に新規登録数やリピート注文数は減少してしまいます。

新規参入者も増えることを考えると、いかに広告宣伝費を削減し、集客しているかが商店になると考えられます。

ユーザービリティの改善

ネットスーパーを利用しているボリューム層は30代から40代の主婦層が多いが、今後の利用者数増加を考えると、年配層の需要も多くなることが考えられます。

そのため、サイトのユーザービリティ改善は最優先と考えられます。

現状ですら、ネットスーパーの買い物画面がわかりずらく、嫌煙しているユーザーも少なくありません。

より使いやすいサイト構築のため、各社が、サイト上でのクリックやスクロールの手間をより少なくする工夫が求められます。

取扱い品目の拡大

ネットスーパーを利用することの最大のメリットとしては、自分で買い物に出かける必要がなく、欲しい商品が自宅まで届くことが挙げられます。

しかし、実店舗では扱っており、ネットスーパーでは扱っていない商品があれば、ネットスーパーの価値は大きく下がってしまいます。

実店舗と同じようにネットスーパーでも購入ができる環境づくりが必要になってきます。